コロナ以後における海外への日本語専門家派遣

コロナ感染拡大により、いまだ国境をまたいだ人々の往来がストップしています。

ここで気になるのが、これまで行われてきた海外への日本語専門家派遣は、今後どうなっちゃうの？ということ。

結論からいうと、これまでのような積極的な専門家の派遣はなくなるでしょう、ということ。

現地密着型の日本語専門家派遣の終焉

特にこれまでのような、日本語専門家がわざわざ住民票抜いて現地に渡航してそこで数年暮らす、というような専門家の「現地密着型」はコロナ以後、確実になくなるでしょう。

だって、ずっとそこに密着する必要がないから。

リアルでの対面が必要な場合は、そのときだけ現地に渡航するといった、日本と海外を行き来する専門家の動線が主流になるでしょう。

だって、現地の美味しいもの食べて、それを自分のブログやSNSに載せるって、専門家の本来の業務じゃありませんものね。

したがって、専門家は国内における所属が必要になるでしょう。たとえばどこどこ大学の助手や准教授とか、どこそこ団体のセンター長とか。で、その大学の長期休暇や、団体の有給を活用して海外での専門家としての活動にコミットする、というかたちになるでしょう。

海外にべったり居つく「ただの現地密着型の専門家」の存在意義はなくなるでしょう、残念ながら。

そもそも論において淘汰される時代

コロナの副産物として、社会のオンライン化が加速したと言われるけど、本当はそうじゃなくて、そもそもそれって必要だっけ？ってことが議論されるようになったことが一番大きい。

アフターコロナの一番の着眼点は何よりも「本質的な議論が始まった」ということ。

つまり、今まで惰性で継続し、むりやり意味を見出そうとしすぎてたよね、ってことが可視化されたってこと。

海外への専門家派遣についても、現地に何年も暮らす意味が問われたことはなかったけど、コロナ禍のオンライン化の影に隠れて、その本質的な意義が問われることになっている。

リアルライブとかオンラインとか、同期非同期とか、そういう議論ではなくて、そもそもの必要性が問われる極論の議論が、そよ風くらい軽々と交わされる社会になった。

不要なものは削ぎ落とされていくんだろうな。ヒトやモノの格差はひらく一方です。